「マフラーを交換したら車検に通らなくなった」というトラブルは今も少なくありません。音量規制の基準と、交換時に気をつけたいポイントを整理しました。
📋 この記事でわかること
- 車検の騒音基準
- マフラー交換時の重要な規制
- 測定方法
- マフラー交換を検討する際の注意点
- 公道走行時の罰則にも要注意
車検の騒音基準
車検では、車検証に記載された騒音値に対して+5dB以内であることが基準とされています(平成28年10月1日以降生産車の場合)。2010年4月1日以降に生産された普通乗用車であれば、近接排気騒音が96dB以下であることが目安になります。これより古い規制(平成10年規制車)の場合は、96〜103dB以内が基準となるなど、生産年度によって基準値が異なる点に注意が必要です。
マフラー交換時の重要な規制
- 純正より音を大きくすることは不可(2016年10月1日以降生産車):平成28年10月1日以降に生産された車には、純正マフラーより音が大きい社外マフラーを装着できないという規制が追加されています
- 「事前認証」を受けた製品であることが必要(2010年4月1日以降生産車):マフラーを交換する場合、国土交通省が認定した機関による事前認証を受けた製品でなければ車検を通せません
つまり、社外マフラーに交換する際は「認証マフラーであるかどうか」を必ず確認する必要があります。認証を受けていない、いわゆる非認証マフラーは、たとえ音量自体が基準内であっても車検に通らない可能性が高くなります。
測定方法
近接排気騒音の測定は、エンジンを十分に暖気したうえで、停車状態のままギアをニュートラルにし、最高出力回転数の75%まで回転数を上げて一定時間保持したのち、急にアクセルを離した瞬間の最大音量を計測します。マイクロホンはマフラーの排気口から45度後方、距離0.5メートルの位置に設置されます。
マフラー交換を検討する際の注意点
- 購入前に、製品が「JASMA(日本自動車スポーツ工業連合会)認証」などの事前認証を受けているか確認する
- 自分の車の年式(生産年月)によって適用される規制が異なるため、車検証の情報とあわせて確認する
- 取り付け後は、実際の音量が基準内に収まっているか、可能であれば事前に測定してもらう
公道走行時の罰則にも要注意
非認証マフラーの装着や消音器の機能を著しく損なう改造は、車検に通らないだけでなく、公道を走行する行為自体が道路運送車両法違反(不正改造等の禁止)にあたる可能性があります。悪質なケースでは6か月以下の懲役または50万円以下の罰金という重い罰則が定められているほか、警察の取り締まりで整備不良車両と判断されれば、その場で違反点数・反則金の対象になることもあります。マフラー音量に関する規制がここまで厳格化されてきた背景には、近隣住民からの騒音苦情や、暴走行為・不正改造車両対策としての社会的な要請があるとされています。「音を大きくしたい」という気持ちだけで安易に非認証品を選ぶと、車検不適合だけでなく、公道走行そのもののリスクを負うことになる点を理解しておきましょう。
まとめ
マフラー交換で車検に通らなくなる最大の原因は、非認証マフラーの装着や、純正より音量が大きいマフラーへの交換です。社外マフラーを検討する際は、必ず事前認証を受けた製品かどうかを確認し、自分の車の生産年月に適用される規制を把握したうえで選びましょう。
出典・免責
本記事の内容は、2026年9月2日確認時点の複数の車検・自動車整備専門メディアの情報をもとにまとめています。規制の詳細や個別車両への適用は、車検場や整備工場にご確認ください。
アイキャッチ画像: Close up of the exhaust pipe of a car by Nenad Stojković, CC BY 2.0
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