車両保険は本当に必要？加入すべきかどうかの判断基準

「車両保険は保険料が高いから外している」という声もあれば、「万一のために必ずつけている」という声もあります。車両保険が必要かどうかは車の状況によって答えが変わる補償です。判断のポイントを整理します。

車両保険がカバーする範囲

車両保険は、自損事故・当て逃げ・盗難・台風や洪水などの自然災害・いたずらといった、自分の車自体の損害を補償する保険です。相手のいる事故で相手が特定できている場合は相手の対物賠償保険から修理費用が支払われますが、相手が不明な当て逃げや自損事故では、車両保険がなければ修理費用を全額自己負担することになります。

ローンが残っている・新しい車ほど必要性が高い

車両保険の必要性を判断する最も分かりやすい基準は、「万一その車を失ったときに、同等の車を買い直すお金をすぐに用意できるか」です。ローンが残っている車や購入して間もない新しい車では、事故で車を失った際の経済的な影響が大きいため、車両保険の必要性は高いといえます。逆に、ローンを完済済みで年式も古く、買い替え費用をキャッシュで用意できる場合は、あえて車両保険を外して保険料を抑えるという選択も合理的です。

「時価額」を理解しておく

車両保険で支払われる保険金は、車を新車で買い直す金額ではなく、事故発生時点でのその車の市場価値(時価額)が上限になります。年式が古い車では時価額が下がっているため、修理費用が時価額を上回る「全損」扱いになりやすく、受け取れる保険金が想像より少ないと感じるケースもあります。契約前に、自分の車の年式でどの程度の時価額になりそうかを大まかに把握しておくと、車両保険の必要性をより具体的に判断できます。

エコノミー型なら保険料を抑えられる

車両保険には、相手のいる事故・盗難・自然災害など幅広くカバーする「一般型」と、相手のいない自損事故や当て逃げを補償対象から外した「エコノミー型(車対車＋A)」があります。エコノミー型は一般型より保険料を抑えられるため、「盗難や災害には備えたいが自損事故のリスクは許容できる」という場合の選択肢になります。

免責金額の設定でも保険料は変わる

車両保険には、事故のたびに自己負担する金額(免責金額)を設定できる仕組みがあります。免責金額を高めに設定するほど月々の保険料は下がりますが、実際に事故を起こした際の自己負担は増えます。日頃の運転頻度や貯蓄状況を踏まえて、無理のない免責金額を選ぶとよいでしょう。

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まとめ

車両保険の要否は「万一車を失ったときに自力で買い替えられるか」を基準に考えると判断しやすくなります。必要と判断した場合も、一般型・エコノミー型の選択や免責金額の設定によって保険料を調整できるので、自分の状況に合った内容を検討しましょう。

アイキャッチ画像: 「Car seat belt」by Santeri Viinamäki(Wikimedia Commons, CC BY-SA 4.0)