地震に季節の偏りはあるのか|日本の地震を調べた論文と、公的機関の記載で確認

地震に季節の偏りはあるのかを、日本の地震を調べた論文の要旨と、気象庁・地震本部の記載で確認しました。偏りを示す研究はありますが、季節で備えを変えるよう求める公的な記載は確認できませんでした。

先に結論を書くと、①気象庁と地震本部のよくある質問に、季節別の項目は見つかりませんでした。②一方、季節と地震の関係を調べた論文は実在します(1982年・2003年・2024年)。ただし対象は大きな地震や積雪地域の内陸の地震に限られ、結果も季節も地域によって異なります。③2024年の研究は、積雪による季節的な変動は、他の地域より弱いと報告しています。どの季節に備えれば足りる、という結論を示した資料は確認できませんでした。

この記事は2026年11月9日に全面的に書き直しました。出典のない記述は削除し、気象庁・地震本部と、論文・学会の抄録が公表している文章と数字に置き換えています。

気象庁と地震本部のFAQに、季節別の項目はありません

2026年11月9日に、気象庁の「よくお寄せいただくご質問 地震について」と、地震調査研究推進本部(地震本部)の「よくある質問」のページ全体で、「季節」という語を検索しました。どちらのページにも、季節別の地震の起こりやすさを示す項目や数字は見つかりませんでした(検索結果は0件です)。

地震本部は、地震の発生時期の予測について、次のように書いています。

また、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測することは困難であると考えられています。

— 地震調査研究推進本部 よくある質問「地震予知は可能ですか?」

季節も「発生時期」の一部と読めますが、公的機関のFAQに、季節について言及した記述は見当たりません。

季節と地震の関係を調べた論文は、実際にあります

気象庁のFAQにはなくても、学術論文には、日本の地震の季節性を調べたものがあります。確認できた4件を表にします。英語の抄録は、筆者が日本語にしたものです。

研究 対象 報告されている偏り
岡田正実(1982)
『地震 第2輯』35巻1号
(気象庁海洋課)
日本付近のM7.5以上の浅い大地震 北海道・三陸沖の大地震は春に集中し、宮城県から四国にかけての沿岸では8月から12月に多い。これらの変動は95%の信頼水準で統計的に有意と考えられる。M7.0以上の内陸の地震は3月から9月に多い
Ohtake and Nakahara(1999)
(下記Heki論文の序文で紹介)
南海トラフ・駿河トラフ・相模トラフのプレート境界の地震(Heki論文の記述ではM7.9以上) 秋から冬に集中することの統計的な有意性を確認。ただし冬の気圧の上昇(約1 kPa)による応力の増加は数十Pa程度で小さく、地震活動を大きく変えるには足りないと評価した、とHeki論文は紹介している
Heki(2003)
Earth and Planetary Science Letters 207
M7.0以上の内陸の地震(冬に積雪のある地域と、ない地域を比較) 積雪域の内陸地震は春・夏に多い傾向。積雪のない地域には偏りが見られない。ただし過去の地震の数が限られるため、統計的な有意性は強くない。雪解けが地震活動を促す可能性を示唆
Uedaほか(2024)
Journal of Geophysical Research: Solid Earth
東北日本の内陸の地震活動 積雪荷重による季節的な応力変化で、内陸の地震活動がある程度変動している(原文はmodestly)。ただしこの季節的な影響は、他の地域より弱い

この4件が「言っていること」と「言っていないこと」

表の内容を、1つずつ読み分けます。

  • 季節も、偏る方向も、地震の種類によって違います。海溝型のプレート境界の地震は秋から冬(Ohtake and Nakahara)や8月から12月(岡田)、北海道・三陸沖は春(岡田)、積雪域の内陸の地震は春・夏(Heki、岡田の内陸は3月から9月)と、結果がそろっていません。「この季節が危ない」と一つにまとめられる内容ではありません
  • 対象は大きな地震だけです。岡田の研究はM7.5以上、Hekiの研究はM7.0以上の内陸の地震が対象で、数は多くありません。Heki自身が抄録で、過去の地震の数が限られるため統計的な有意性は強くない、と書いています
  • 仕組みの説明は、推測の段階です。岡田は、陸上の水の重さの減少と平均海面の低下が、海のプレートと陸のプレートの境界で起きる大地震の発生を促すように思われる、と書いています。Hekiは「示唆する」、Uedaは「ある程度(modestly)」の変動と、いずれも言い切っていません
  • 表の中で最も新しい2024年の研究は、影響を小さく見積もっています。Uedaほかは、積雪が多い地域でも、季節による応力の変化が地震活動に与える影響は、他の地域より弱いと報告しています。この弱い影響は、長期的に加わっている力に比べて小さいことや、地殻の中の流体が限られることが理由かもしれない、と述べています

つまり、研究は季節によって、地震の起こりやすさが変わる地域・種類がある可能性を示しているだけで、「いつ、どこで、どれくらいの地震が起きる」と言うための根拠にはなっていません。

季節の偏りを知っても、備える時期は絞れません

公的機関は、季節を理由に備えを変えるようには書いていません。気象庁は、よくあるご質問の中で、備えについてこう書いています。

日本は地震国であり、地震が起こらない場所はないと言っても過言ではありません。日ごろから地震に対する備えをお願いいたします。

— 気象庁 よくお寄せいただくご質問「地震予知について」

地震本部は、発生時期を確度高く予測することは困難としています。季節の偏りが仮にあったとしても、それは、ある季節に起きやすくなる傾向が小さくある、という程度のもので、それ以外の季節に備えを緩めてよい理由にはなりません。

季節で違ってくるのは、被害の出方です

「夏の地震」「冬の地震」で実際に違うことが公的資料に書かれているのは、起こりやすさではなく、被害の出方のほうです。内閣府の中央防災会議の首都直下地震対策検討ワーキンググループ(2025年12月19日)は、被害想定に季節と時刻の組み合わせを使った理由を、次のように書いています。

今回想定する季節・時刻については、次のように想定される被害が異なる3種類の特徴的なシーンを設定した。

— 中央防災会議 首都直下地震対策検討ワーキンググループ「都心南部直下地震の被害想定【定量的な被害量】」(令和7年12月19日)

3つのシーンのうち、季節に関する記載は次のとおりです。

  • 夏・昼:「海水浴客をはじめとする観光客が多く沿岸部等にいる。」
  • 冬・夕:「住宅、飲食店などで火気使用が最も多い時間帯で、出火件数が最も多くなる。」

これは「その季節・時刻に地震が起きた場合に、何が起きやすいか」の想定であって、その季節に地震が起きやすいという意味ではありません。時刻ごとの被害の違いは、時間帯の記事で数字とあわせて確認しています。

確認できなかったこと

  • 気象庁・地震本部が、季節別の地震発生数を示したページ。FAQのほか、確認した範囲では見つかりませんでした
  • 論文の全文。Heki(2003)は全文のPDFを確認しました。岡田(1982)とUedaほか(2024)は、J-STAGEと出版社が公開している抄録(要旨)を確認したもので、本文の数字や図は確認していません。表の数字は抄録に書かれている範囲です
  • 2011年東北地方太平洋沖地震以後のデータでの検証や、ほかの研究の網羅。ここで紹介した4件は、この記事を書く過程で確認できたもので、季節性を扱った研究のすべてではありません
  • 季節ごとの地震発生数の具体的な表。以前の版にあった表は、集計の条件が確認できなかったため載せていません

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出典

この記事の引用と記述は、次のページの記載によります。確認日は2026年11月9日です。

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