車検費用を劇的に安くおさえる方法【車検の種類とその特徴を知って自分に合ったやり方で賢く節約】

　ここでは毎回定期的にやってくる車検をいかに効率よくローコストでかつ、自分にあった安心ポイントをクリアした車検を受ける方法について紹介しています。「そもそも車検とは一体何？」という所から、多様化した車検の種類やその特徴の説明。また、車検費用の相場なども掲載しています。
　車検の情報がまとまり次第、その都度更新して行きますので長文になります。メニューから確認したい内容の所へ移動して行ってください。

 

そもそも車検とはいったいなに？

車検とは法律で定められている安全基準の適合検査の事です。

　クルマ所有していると定期的にやってくる車検。「そろそろ車検を受けないといけないのでお金化かかかるなー」と考える方も多いのではないでしょうか。この車検ですが、日本の法律では公道を走る車は新車時3年、通常では2年に1回の間隔で車検を受けることが義務付けられています。もしこの義務付けられている車検を受けずに公道を走行していると、無車検車運行となり、厳しい罰則が科せられます。

　車検を受けるためには自動車の点検と整備、自賠責保険に加入する必要があります。一般的な自動車の車検点検整備は、車検をティーラーやガソリンなどの整備工場に車検をお願いして全部まとめて行います。ですが、自信に整備能力があるのであれば、自分で行うことも可能です。

　クルマの状態はそれぞれ個人の管理義務はあるにせよ、こういった車検制度の義務化が無ければ不良整備車や故障してしまうクルマが続出して、多くの事故が多発してしまうでしょう。また、けっして安くない自賠責保険にも加入しない人も増えることが想像できますで、被害者の方が最低限の補償も受けれないというような事も増えるでしょう。
　便利な乗り物であるゆえに多く広まったクルマですが、意図しない一瞬に人の命を奪ってしまう危険性のある物なので整備不良で起こる事故を未然に防ぐために車検制度があります。

車検を受けるということの意味を知っておきましょう。

　多くの方は「車検を受けているから次の車検まで大丈夫。」と考えていますが、これは大きな間違いです。それは、車検とは法律で定められた「保安基準」に適合しているかどうかを車検を受けた時点でチェックする事であり、次の車検までの安心を保障しているものではありません。
　なので、車検に合格したからといって次の車検まで何もしなくていいのではなく、いつでも車検に合格できるほどの状態をキープできるように、定期的な点検整備を行う必要があります。

 

車検制度の歴史を知るとより点検の重要性がわかります。

　車検制度が始まったのは昭和5年（1930年）で、もともとはバスやタクシーなどの安全を確保するためのものでした。その後日本の社会が発展し、一般の人でもクルマを所有できるようになりなって行きます。そこで増加していく事故を抑制し安全を確保するために昭和26年（1951年）に現在にも通じる道路運送車両法が定められ、車検制度の適用で車検が義務化されました。

　さらにクルマの使用台数が増え、それに伴い交通事故も増えました。昭和30年（1955年）被害者救済のために自動車賠償保障法が定められて、自賠責保険の加入が義務付けられました。軽自動車の規制は少なく、昭和48年（1973年）に、軽自動車の車検が義務化されました。

　そして、環境への配慮から平成14年（2002年）に自動車リサイクル法が制定され、車検時にリサイクル領収書が必要になりました。このように日本の車検制度は、クルマ所有者の増加と日本社会の発展、環境の変化によって変化しています。燃料電池車やバッテリー車なども実用化されつつあるので、今後も時代に合わせた法律の改正が行われていくでしょう。

 

車検の種類はどんなものがあるでしょうか

　車検は受ける場所と方法で価格や品質が変ります。車検は通常2年に1回（新車初回時は3年に1回）必ず車検を受けることが義務付けられています。

　車検制度の見直しが1995年7月に行われ、特定の検査場以外でも車検を受けられるようなりました。このため、身近なガソリンスタンドやカー用品店などでも車検を行う所が増えました。では、主だった車検の種類を紹介していきます。

ディーラー車検

　ディーラーとはトヨタやホンダといった自動車メーカーで、主に新車を販売している販売店がディーラーです。それぞれのディーラーは各自動車メーカーの看板を背負っているため、より完璧な整備をこなすための設備や整備マニュアルを保有しています。非常に信頼性が高いのが特徴ですが、価格は決して安くありません。

＞＞ディーラー車検詳細

 

車検専門フランチャイズ店

　非常に勢いよく整備店舗を増やしている業態でもある車検専門フランチャイズ車検。「ホリデー車検」や「車検のコバック」などが有名どころです。車検専門フランチャイズ店の特徴は車検のみを専門に行っていることと、フランチャイズ展開されていますので、均一化された比較的安価な料金とレベルの高い整備やサービスを受けられます。

＞＞車検専門フランチャイズ車検詳細

 

民間整備工場車検

　「○○モータース」や「○○整備工場」などの名前で営業されているのが民間整備工場です。こういった民間整備工場では車検も請け負っている所も多く、工場によってはディーラーと同等、またはそれ以上の整備をしている所もあります。

＞＞民間整備工場車検

 

カー用品店車検

　クルマのアクセサリーやパーツ、各種オイルやタイヤなど、クルマに関する商品を取り扱っているのが言わずと知れたカー用品店。テレビCMでもよく目にすることもあります。大手では「イエローハット」「オートバックス」などが有名ですが、そういった車検を請け負うカー用品店が増えました。
　ディーラーや民間整備工場に行くのが少し抵抗ある方には、スーパーに立ち寄る間隔で立ち寄れるカー用品店には気軽に立ち寄れます。

＞＞カー用品店車検

 

ガソリンスタンド車検

　クルマの所有者にとって最も身近な存在であるガソリンスタンドでも車検を請け負う所が増えてきました。給油がメインのガソリンスタンドも営業利益の確保のために車検を含め簡単な整備も行う所も少なくありません。
　行きつけのガソリンスタンドにそのまま車検を申し込む事ができるのでとても手軽で簡単です。

＞＞ガソリンスタンド車検

 

ユーザー車検

　車検にかかわるすべての事を自分でこなすことで、ディーラーや整備工場にお願いする事なく車検を受けることができます。車検が有効であれば各県の陸運支局に行き書類の作成から検査ラインまで行うのがユーザー車検です。
　ある程度の知識と平日の昼間に時間を作る必要がありますが、自分ですべて行うので一番格安に車検が受けられます。

＞＞ユーザー車検

 

車検代行

　車検を格安で受ける方法の一つに車検代行というサービスがあります。陸運支局にクルマを持って行き、書類作成と検査ラインに通すだけを代行してくれるものです。自分ですべて行うユーザー車検よりハードルが少し落ちるので、車検の流れなどを準備する手間を省く事が出来るので比較的お手軽になります。

＞＞車検代行

車検費用の内容内訳と相場について

車検費用の内訳は大きく分けて2つに分かれます。

　法定費用は、重量税+自賠責保険料+印紙代といった法律で決まっている税金の一つなので、たとえ場所を変えて受けようとも同じ車であれば同額必要になります。それに対して車検基本料は、車検を請け負う業者（車検を依頼する業者）によって異なる点検整備内容とその整備単価によって変わります。基本的な整備内容は24ヶ月点検整備、検査代、代行手数料などが含まれます。

　これはあくまでも車検費用内訳の基本的な部分でしかないので、消耗品であるエンジンオイルやオイルフィルター交換費用など他の整備が追加される場合は、別途料金が必要になります。このように内訳を確認すると各社車検費用に違いがあるのは、車検基本料に違いがあるため車検費用が異なります。また、点検整備をどこまで行うか、どういったパーツや消耗品を使うかによっても費用は変わってきます。

法定費用の内訳一覧

法定費用は、自賠責保険料、重量税、印紙代で構成されています。各車両に対しての法定費用内訳は下記になります。

軽自動車
・自賠責保険料24ヶ月[H23.4改定] 21,970円(10,000円) ・重量税(エコカー)(13年経過車) 6,600円(5,000円)(7,600円) ・印紙代 1,400円 ・法定費用合計(エコカー)(13年経過車) 29,970円(28,370円)(30,970円)
乗用車(3,5,7ナンバー)
【車両重量　500～1,000kg】 ・自賠責保険料24ヶ月[H23.4改定] 24,950円(25,750円) ・重量税(エコカー)(13年経過車) 16,400円(10,000円)(20,000円) ・印紙代 1,700円(3ナンバーは1,800円) ・法定費用合計(エコカー)(13年経過車) 43,050円(36,650円)(46,650円)
【車両重量　～1,500kg】 ・自賠責保険料24ヶ月[H23.4改定] 24,950円(25,750円) ・重量税(エコカー)(13年経過車) 24.600円(15,000円)(30,000円) ・印紙代 1,700円(3ナンバーは1,800円) ・法定費用合計(エコカー)(13年経過車) 51,250円(41,650円)(56,650円)
【車両重量　～2,000kg】 ・自賠責保険料24ヶ月[H23.4改定] 24,950円(25,750円) ・重量税(エコカー)(13年経過車) 32.800円(20,000円)(40,000円) ・印紙代 1,700円(3ナンバーは1,800円) ・法定費用合計(エコカー)(13年経過車) 59,450円(46,650円)(66,650円)
【車両重量　～2,500kg】 ・自賠責保険料24ヶ月[H23.4改定] 24,950円(25,750円) ・重量税(エコカー)(13年経過車) 41,000円(25,000円)(50,000円) ・印紙代 1,700円(3ナンバーは1,800円) ・法定費用合計(エコカー)(13年経過車) 67,750円(51,750円)(76,750円)

　この一覧を見ていただければ、エコカー対象車や13年経過車の法定費用の違いが確認できるので、買い替えを検討するときに役に立つと思います。また、この法定費用は車両によって決まっているものなので、車検をお願いするお店を変えたとしても金額は変わりません。

車検費用の相場を概算まとめ

　車検費用を安くおさえるためには、上記に記載している法定費用は省くことができないのでここで紹介しする車検基本料とそのほかの追加整備費用を節約します。車検基本料は車検をお願いする業者によって内容も違うためさまざまなので一概には表記できませんが、概算価格を紹介します。

車検費用合計

ディーラー車検
車検基本料約40,000円+法定費用+追加整備費用

車検専門フランチャイズ車検
車検基本料約25,000円+法定費用+追加整備費用

民間整備工場車検
車検基本料約25,000円+法定費用+追加整備費用

カー用品店車検
車検基本料約20,000円+法定費用+追加整備費用

ガソリンスタンド車検
車検基本料約20,000円+法定費用+追加整備費用

ユーザー車検
車検基本料0円(法定費用のみ)+法定費用+追加整備費用

車検代行
車検基本料約10,000円+法定費用+追加整備費用

※上記の価格は概算価格です。また、車検を通すために必要な部品（各ランプ類やタイヤ等）の交換費用は通常、追加整備費用として車検基本料とは別に追加されます。

車検費用を安く受けるための誰でもできる簡単な方法

車検を安く受けるための車検費用の見積もりを複数社で取る
　まとまったお金が必要になる車検費用をおさえるためにとても効果的なのは、複数の車検業者に見積もりを取ることです。業者によって車検基本料は異なるため一概にはわかりにくい車検料金ですが、1つづつ内容を確認すれば自分のクルマにとっては不要な整備があるかもしれません。
　この複数社の見積もりを取ることと、自分のクルマに取っての必要な整備を行うことができる最安の業者に依頼すれば大幅なコストダウンが可能になります。下記に全国対応で非常に人気の高い車検業者比較サービスを紹介します。

EPARK車検
最近利用者が急増しているEPARK車検。 全国の車検業者から一括見積がとれるだけでなく、整備付き車検の車検基本料が最大８１％ＯＦＦ！という他にはないオリジナルな特典も用意されいています。

ホリデー車検
CMや店舗数が多く知名度の高いホリデー車検！きちんと利用者に整備箇所や方法を説明してから実際の整備に入るため、安心かつ車検費用がとても安くコストパフォーマンスのいい車検サービスです。

カーセンサー車検
中古車探しでもおなじみのカーセンサーですが、車検見積もりもカーセンサー の車検見積もりサイトが有名です！ガソリンスタンドや車検専門店を中心に住所の近くから検索することができます！

重量税についての詳細説明

　車検の時に支払う重量税とは、車検の有効期間分（新車登録時3年、移行2年分）の先払いするということです。平成24年5月1月から自動車重量税の引き下げが行われました。また、エコカー減税実施期間は平成24年5月1日～平成27年4月30日。

自家用乗用車：車検時の自動車重量税：2年分

車両重量タイプ	軽自動車	～1000以下kg
エコカー減免制度適用 50%減免	2,500円	5,000円
エコカー減税対象なし エコカー	5,000円	10,000円
エコカー減税対象なし 13年未満	6,600円	16,400円
エコカー減税対象なし 13年以上	7,600円	20,000円
エコカー減税対象なし 18年以上	8,800円	25,200円
車両重量タイプ	～1500以下kg	～2000以下kg
エコカー減免制度適用 50%減免	7,500円	10,000円
エコカー減税対象なし エコカー	15,000円	20,000円
エコカー減税対象なし 13年未満	24,600円	32,800円
エコカー減税対象なし 13年以上	30,000円	40,000円
エコカー減税対象なし 18年以上	37,800円	50,400円
車両重量タイプ	～2500以下kg
エコカー減免制度適用 50%減免	12,500円
エコカー減税対象なし エコカー	25,000円
エコカー減税対象なし 13年未満	41,000円
エコカー減税対象なし 13年以上	50,000円
エコカー減税対象なし 18年以上	63,000円

50%減免=「次世代自動車」及び「2015年度燃費基準達成+20％」の初回車検の自動車

エコカー=「次世代自動車」及び「2015年度燃費基準達成+10％／2015年度燃費基準達成+0％」の自動車

13年以上=原則として初登録年月から12年11ヶ月以後に自動車検査証の交付・返付を受ける自動車が対象となります。

18年以上=原則として初登録年月から17年11ヶ月以後に自動車検査証の交付・返付を受ける自動車が対象となります。

自賠責保険についての詳細説明

2015年度及び2016年度の自賠責保険料の早見表は以下の通りです。

自家用乗用車+バイク(250cc超）：車検時の自賠責保険：2年分

2015年度(平成27年4月1日～平成28年3月31日)の自賠責保険料

自賠責保険タイプ	軽自動車	普通車	バイク(250cc超）
12ヶ月	15,600円	16,350円	9,180円
13ヶ月	16,500円	17,310円	9,550円
24ヶ月	26,370円	27,840円	13,640円
25ヶ月	27,240円	28,780円	14,010円
36ヶ月	36,920円	39,120円	18,020円
37ヶ月	37,780円	40,040円	18,380円

2016年度(平成28年4月1日～平成29年3月31日)の自賠責保険料

平成28年1月21日に「第134回自動車損害賠償責任保険審議会」が開かれ、2015年度と同様に2016年度も自賠責保険料は据え置きという事になりました。

印紙代についての詳細説明

車検を受ける時には検査手数料として印紙を購入して、提出書類に張り付けて納付します。印紙代は通常の車検(継続検査)の場合で、下記のようになっております。

・小型自動車
1,700 円（印紙400円、証紙1,300円）

・小型自動車以外の自動車
1,800 円（印紙400円、証紙1,400円）

・保安基準適合証の提出がある自動車
1,100 円（印紙1,100円）

保安基準適合証というのは民間車検場（指定工場）で交付できるものです。なので、指定工場の民間車検場で車検を受ける場合は1.100円、それ以外の認証工場やユーザー車検では1.700円~1.800円印紙代が必要になります。

車検費用の車種別目安

　現在使用されている車両は大小様々な物があります。2輪車から大型車というたものまで含めると多種多様です。車種別で変ってくる所は、主に重量の違いで区別されていて、その区別されて決められている重量税を車検を受ける時には負担しなければいけません。

下記に代表的な車種を例にして重量別に分けた表を記載します。

区分	車種名
大型自動車(2.0t超2.5t以下)	パジェロ、ランドクルーザーなど
中型自動車(1.5t超2.0t以下)	マークX、クラウン、セルシオなど
中型自動車(1.0t超1.5t以下)	スカイライン、カローラなど
小型自動車(1.0t以下)	デミオ、フィット、アクアなど
軽自動車	タント、N-BOX、ムーヴキャンバスなど

このように確認してみると0.5tごとに区別されている事がわかります。
車種別の車検法定費用このようになります。

区分（車種）	法定費用
大型乗用車 (2.0t超2.5t以下) パジェロ ランドクルーザーなど	自賠責保険 24,950円 重量税 41,000円 印紙代 1,700円 法定費用合計 67,650円
中型乗用車 (1.5t超2.0t以下) マークX クラウン セルシオなど	自賠責保険 24,950円 重量税 32.800円 印紙代 1,700円 法定費用合計 59,450円
中型乗用車 (1.0t超1.5t以下) スカイライン カローラなど	自賠責保険 24,950円 重量税 24.600円 印紙代 1,700円 法定費用合計 51,250円
小型乗用車 (1.0t以下) デミオ フィット アクアなど	自賠責保険 24,950円 重量税 16,400円 印紙代 1,700円 法定費用合計 43,050円
軽自動車 タント N-BOX ムーヴキャンバスなど	自賠責保険 21,970円 重量税 6,600円 印紙代 1,400円 法定費用合計 29,970円

　上記が車種別の車検法定費用になります。車両重量の違いによっては倍以上金額が違う事がわかります。ですが、実際の車検ではこういった法定費用の他に車検基本料などという項目であったり、24ヶ月法定点検や検査代行費用という費用がかかります。
　また、走行距離によって交換しないといけない消耗品であるエンジンや、適合しないと車検の通らないタイヤだど交換すると別途部品代+工賃がかかってきます。ですので、実際に必要となる車検費用は整備内容や車種によっても大きく変わりますが、法定費用+5万～10万円程度かかると目安として考えておいてもいいでしょう。

車検費用が高額になるようであれば売却して買い替えることも検討してみる

車検費用の内訳は法定費用+消耗交換部品+代行業者の利益で計算されます。
　新車購入の場合であれば初回車検は購入後3年目ですので、特別過酷な使用条件でない限りクルマの状態は良好で、車検時にかかる法定費用以外の費用は少なくすみます。ですが、2回目以降の車検はエンジンオイルやブレーキパッドなど消耗品に加えて走行距離によって必要な整備も追加されます。
　また、新車から7年経つと3回目の車検、9年経つと5回目の車検、11年経つと6回目車検・・・。傾向としては、年数がたつにつれて車検費用はアップして行くと考えてもいいでしょう。この辺りになると車種によってはタイミングベルトやウォーターポンプの交換といった大掛かりな修理も必要になります。

　軽自動車の場合、新車から7年が経つ頃の3回目の車検を迎えるころには、エンジンルームから「キュキュキュッ」とファンベルトが鳴き、ファンベルトやプーリー、ウォーターポンプの交換が必要になってきます。また、ターボ車ではターボチャージャーのタービン故障発生率が高くなるため、部品の交換を促される時期になります。

乗り換えを検討するベストなタイミングは？

　クルマを定期的に乗り舞える方は2回目の車検の前である、登録後5年落ちになる前に下取りや車買取業者に売却したほうが一番高く売れる可能性があり経済的には良いでしょう。ですが、一台の車に乗り続けるタイプの方は2回目以降の車検で増えていく整備費用を負担する事はしかたないことではありますよね。費用面だけで見ると乗り換えを頻繁に行うより、一台のクルマを定期的に整備して愛着を持って大切に何年も使い続けたほうが抑えられるというデータもあります。
　また、車検費用は毎回大きな金額が必要になるので、エコカー減税や燃費などを総合的に判断してみると買い替えたほうが良い場面もあることは確かです。

　ディーラー査定や車買取業者の買取り価格で一つの境目になるラインは、走行距離5万km以内、5年落ち以内かどうか。この基準を過ぎると売却価格が大きく下がる傾向にあります。また、2回目の車検を受けると、次の車検まで乗ろうとする意識ができることと、車検取得後の下取りや買取りには残車検の評価がほとんど反映されない事もあります。

乗り換えを検討するベストなタイミングは、2回目の車検前です。

車検を依頼する業者を変えるだけでも費用を安くすることができる

　車検費用の拡大する理由はクルマの種類や年式だけではなく、依頼する業者によっても大きく異なります。極端な例を上げると、交換しなくてもいい部品や消耗品を車検の時に交換したり、業者ごとに設定してある整備工賃の違いなど、大きく車検費用が変ることがあります。
　なので、適正な料金に納めるためにもできるだけ複数の業者で見積もりを比較して、各項目ごとの内容を確認することをお勧めします。ですが、多くの方は購入した車屋さんにそのまま何も考えずにお願いしていますので適正な内容と料金であるかなどは分らないまま車検を受けているのではないでしょうか。

　整備内容の細かい所では、エンジンオイルやブレーキフルード、ミッションオイルやギヤオイルの交換時期。このあたりは車検に関係なく走行距離を目安に交換しなくていけません。こういった消耗品を交換する時に車検とタイミングがぴったりの時は問題ありませんが、少々時期が早くても業者によっては勝手に交換してしまいます。
　それは、クルマの不具合を未然に防ぐ意味もありますが、多くの場合は業者の利益のためです。このようなオイル関係は漏れていなくて量さえあれば多少時期を過ぎても大丈夫ですので、車検の時期に少し早いようであれば、その時は交換しないで時期が過ぎてから再度交換したほうがいいでしょう。

　大切なのは、このような消耗品の交換一つ一つの確認を業者がお客に確認しているかどうかがポイントになります。

優良な車検業者を探す方法

　長年付き合いのある車屋さんであれば信頼できると思いますが、特にそういった付き合いが無い方はクルマの修理一つにしてもなかなか悩むところです。また、車検に関して言えばどうしても広告の目立つ所に気が引かれるかと思います。ですが、ウェブサービスを利用することで複数の車検業者を比較することが出来ます。

　ウェブから車検の一括見積もり申し込めるサイトでは「カーセンサー車検」は、近隣の車検業者を検索してくれるだけではなく、該当する車両の仮車検費用や各種サービスの比較まで情報として提供してもらえるので、業者選びのサポート役として活用できます。

　また、車検専門フランチャイズ加盟店を選ぶのも車検費用を適正におさめる方法の一つです。「ホリデー車検」や「EPARK車検」はユーザーが納得する形で車検作業を進めてもらえるので、不要な出費を抑えられます。どちらのフランチャイズ加盟店も国家資格を持つ整備士が常駐していますので、安心して整備を任せられます。

車検に必要な書類

　車検に必要な書類は、車検当日検査場で準備する書類と、車検当日までに準備しておく書類があります。必要な書類についてそれぞれ説明して行きます。

・車検証

　車検証とは期限付き道路の運行許可証です。この車検証を紛失している場合は、車両に取り付けられているナンパープレートを管轄する運輸支局で、車検証再発行手続きを行いましょう。郵送などの手続きを行う場合は時間がかかりますので早めに申請をしておきましょう。

・自動車税納税証明書

　毎年4月1日時点の自動車保有者に対して課される税金です。納付していなければ次の車検を受けることが出来ません。

・24ヶ月定期点検整備記録簿

　車検後に点検整備を行う場合は必要ありません。整備工場やガソリンスタンドなどで点検して記入してもらうか、自分で点検して書き込んだものです。

・自動車損害賠償責任保険証明書

　自賠責保険に加入すると発行される証明書です。クルマを使用する時必ず必要になる強制保険ですので、車検時には24ヶ月分有効な物に加入する必要があります。新車購入時の場合は車検までの期間が3年あるため、車検保有期間をカバーする37ヶ月の加入が必要になります。この証明書は車検当日、運輸支局敷地内や近辺の保険代理店でも手続きが可能です。

・自動車検査票

　車検の検査ラインの結果を記入する用紙です。この用紙に1つでも×が付いた場合は車検不合格となり再検査が必要となります。

・自動車重量税納付書

　重量税の納付額相当の印紙を貼る用紙です。車種重量によって金額が違いますので、納付前に窓口で確認するなどして間違えないようにしましょう。

・継続車検申請書

　「マークシート」ともいう用紙で、新しい車検証を発行する申請書です。コンピュータで読み込むため、鉛筆かシャープペンシルで丁寧な記入が必要になります。

・印紙

　検査料や重量税を納付する際は現金ではありません。すべて、必要な印紙を購入しそれを指定用紙に張り付けて納付します。検査料は印紙400円+証紙1300円で合計1700円です。重量税は車両重量によって異なります。

過去必要だった書類

・リサイクル領収書
　現在は不要になりましたが、2005年1月1日から施行されたリサイクル法により、リサイクル料を支払わないと車検を受けることが出来なくなりました。金額は車種によりますが7000円～18000円程度です。クルマの購入時には支払っていると思われますが、紛失した場合は当日検査場で再発行することも可能です。

以上が車検時に必要になる書類の一覧です。

車検当日に作成する書類について

　車検当日は必要書類を作成してから検査レーンに回りますので、予約が必要な検査場であれば前もって必要書類を準備する余裕な時間を持って会場に入りましょう。車検当日作成する書類と一緒に、当日までに準備する書類と合わせて提出します。
　その他必要となるものは認印と諸費用（法定費用一式）です。また、検査中になにか不具合があって適合しない箇所があった場合に修正するために簡易的な工具類を持っていくと便利です。

車検当日までに必要な書類は下記の4点

・車検証
・自動車税納税証明書
・24ヶ月定期点検整備記録簿
・自動車損害賠償責任保険証明書

車検当日準備するものは下記の4点

・自動車検査票
・自動車重量税納付書
・継続検査申請書
・印紙

　上記の必要書類は、検査場の受付窓口近くにある記入台の上に置いてあることが多く、記入例も一緒に説明されています。それを参考にしながら記入すれば比較的簡単に作成できます。

　記入が終わり次第、自動車重量税納付書と自動車検査票それぞれに、車検を受ける車両に必要な金額分の印紙を印紙販売窓口で購入して貼り付けます。その時一緒に車検証を確認してもらえば金額を間違えることなく購入する事ができます。すべての用紙の記入が終わり、必要な印紙を貼り付けたら提出窓口に書類一式を提出し、予約制の検査場でしたらその時に予約番号を伝えます。
　書類に問題なければ車検を受けるクルマに乗って検査ラインに進みます。

　書類の記入など分りにくかったり時間を省きたい場合は、検査場の敷地内や近くにある行政書士（代書屋）にお願いすれば3000円程度の費用で依頼できます。この専門家にお願いすれば車検全般の事についても細かくアドバイスいただけます。

自動車検査証（車検証）についての詳細

クルマの身分証明書的な書類でもある車検証。
　自動車検査証とは、総排気量250ccを超える自動車（二輪車含む）の所有者および使用者の公証や、自動車保安基準（国土交通省の検査、いわゆる車検）に適合していることを証明する公文書になります。
　自動車検査証は車検や売買、各種手続きを行う上で最も重要視される書類です。

　自動車検査証は道路運送車両法という法律で必ず車に積んでおくことと決められています。ですので、通常であればダッシュボードの中や座席の下、トランクルームに入っているでしょう。また、道路運送車両法第六十六条では、「自動車は、自動車検査証を備え付け、かつ、国土交通省令で定めるところにより検査標章を表示しなければ、運行の用に供してはならない」と定められています。
　この内容は「車検証を車に積んで、車検ステッカーを張ってください」ということなので、普通に車検を受けて所有していれば当たり前のことですね。

自動車検査証（車検証）の記載内容の詳細

　あまりじっくり眺めることの少ない車検証ですが、車検の時や売却するときなどは多少確認することがあるでしょう。ここでは車検証に記載されている内容を一つ一つ説明していきます。

・自動車登録番号又は車両番号

　車両に取り付けられているナンバープレートの番号です。軽自動車の場合は専用の検査場があり専用の書式になるため車両番号のみの表記になっています。

・登録年月日/交付年月日

　名義変更や新規登録した日付のことです。登録年月日はその車が日本国内で初めて登録された年月日で、交付年月日は今の所有者が登録をした日です。また、欄外に記載がある場合は車検等を受けるなどで車検証を新しくした日になります。

・初年度登録

　その車を国内で初めて登録した日付です。年式の古い車は登録年しか記載のない場合があります。

・自動車の種別

　普通自動車、小型自動車、軽自動車、大型特殊自動車及び小型特殊自動車ありますが、一般的な乗用車では軽自動車と小型と普通の3種類ある自動車種別の表示になります。ここを確認して車検時の印紙代等を判別します。

・用途

　乗用と貨物、特殊の3種類あり、重量税を計算するときの区分になります。

・自家用・事業用の別

　「自家用」と「事業用」との区別が記載されています。一般的に個人で使用する場合は「自家用」に区別されます。主に仕事で使用しているなど、緑色などの事業用ナンバープレートを付けている車は「事業用」になります。

・車体の形状

　箱型、幌型、ステーションワゴン、オートバイ、側車付オートバイ、三輪箱型、三輪幌型などさまざまなものがあります。「箱型」と「ステーションワゴン」の違いなど、一見、箱型に見えてステーションワゴンの指定の場合もあります。そのあたりの区別はメーカーから国土交通省への申請により決められているようです。