「地震予知の技術」と呼ばれるものは何を知らせるのか|速報・観測網・臨時情報・AIを原文で仕分ける

緊急地震速報・観測網・南海トラフ地震臨時情報・研究中の技術が、何を知らせ、予知にどこまで使われているかを、公的資料と論文の原文で仕分けました。

この記事は2026年11月9日に全面的に書き直しました。出典のない記述は削除し、公的機関と論文の要旨が公表している文章と数字に置き換えています。

結論:「予知の技術」と呼ばれるものは、三つに仕分けると分かりやすくなります

A. 地震が始まったあとに、数秒〜数分早く知らせる技術。この記事で取り上げる緊急地震速報、海底観測網による地震や津波の早期検知、電子基準点のリアルタイム解析(REGARD)は、起きた地震を知らせるものです。地震の発生前に予知するものではありません。

B. 平常時より可能性が高まっていると知らせる情報。南海トラフ地震臨時情報です。気象庁は「地震の規模や発生場所、発生時刻を高い確度で予測(予知)する情報ではありません」と書いています。

C. 研究段階の技術。ゆっくりすべりの検出・電離層・電磁気・人工知能です。内閣府の2017年の報告は「地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測する科学的に確立した手法はなく」と書いています。

この記事では、どの技術が、何を、いつ知らせるのかを、一次の文章で確かめます。前兆とされる現象(動物・雲・地下水など)は「「地震の前兆」といわれる5つの現象を、気象庁・地震学会・産総研の記載で確かめる」、天気や気圧は「地震の前に「異常気象」や気圧の変化は起きるのか|気象庁・地震学会・論文の要旨で確認する」で扱っています。

まず物差し:「予知」「予測」「速報」は別のものです

日本地震学会のFAQは、予測と予知を次のように区別しています。

地震予測とは、「地震の発生時間」「地震の発生場所」「地震の大きさ(マグニチュード)」の一部またはすべてを地震発生前に推定することであり、地震予知とは、地震予測の中でも特に確度が高く警報につながるものと地震学会では考えています。

日本地震学会 FAQ 2-1「地震予知と地震予測」

米国地質調査所(USGS)は、速報と予知を、次のように区別しています。

Early warning is a notification that is issued after an earthquake starts.

当サイトによる訳:早期警報は、地震が始まったあとに出される通知である。

USGS FAQ「What is the difference between earthquake early warning, earthquake forecasts, earthquake probabilities, and earthquake prediction?」

「確率で示す長期的な評価」と「予知」の違いは、地震は予測できるのか|予知・長期評価・余震確率・緊急地震速報の違いを公的資料で確認で確かめています。

A. 地震が始まったあとに知らせる技術

技術 運用機関 原文が書いていること 起きた地震との関係
緊急地震速報 気象庁 「緊急地震速報は地震の発生直後に、震源に近い地震計でとらえた観測データを素早く解析して、震源や地震の規模(マグニチュード)を推定し、これに基づいて各地での主要動の到達時刻や震度、長周期地震動階級を予想し、可能な限り素早く知らせるものです」 地震の発生後に知らせる
海底地震津波観測網(S-net) 防災科研 「北海道沖から千葉県の房総半島沖までの太平洋海底に地震計や水圧計から構成される観測装置を150点設置しています」 起きた地震や津波を早く捉える
電子基準点(GEONET)とREGARD 国土地理院 「全国約1,300か所に設置された電子基準点」の観測データを解析し、「巨大地震の規模(M:マグニチュード)等をわずか数分で推定します」 起きた地震の規模を数分で推定する

表の右端の列は、各原文の記載にもとづく当サイトの整理です。

緊急地震速報:数秒から数十秒、震源に近いと間に合わない

緊急地震速報の限界のうち、震源に近い場所では間に合わないことなどの原文は、地震は予測できるのか|予知・長期評価・余震確率・緊急地震速報の違いを公的資料で確認に引用されています。ここでは、受け取ってから揺れまでの時間について、気象庁の案内を確認します。

緊急地震速報は、情報を見聞きしてから地震の強い揺れが来るまでの時間が数秒から数十秒しかありません。

気象庁「緊急地震速報を見聞きしたときは」

海底の観測網:検知を最大で15〜30秒早める

防災科学技術研究所(防災科研)は、海底に設置した観測網の効果を、次のように書いています。

地殻が沈み込む海溝軸近辺で地震や津波が発生すれば、S-netやDONETでは地震は最大15-30秒、津波は最大15-20分早く検知することが可能になりました。

防災科研 海底地震津波観測網「海底観測網の特徴」

「早く検知する」というのは、起きた地震や津波を、陸の観測網よりも早く捉えるという意味です。防災科研は、「これらの観測網による早期検知による猶予時間をいかに有効に使うか、考えなければいけません」とも書いています。

電子基準点:地震のあとの地殻の動きから、規模を数分で推定する

国土地理院のGEONETは、地殻変動の監視に使われる観測網です。地震の際の使われ方は、次のとおりです。

国土地理院では、地震発生時の地殻変動の即時把握や地震規模の即時推定を目的として、電子基準点リアルタイム解析システムを運用しています。

国土地理院「電子基準点リアルタイム解析システム(REGARD)」

目的に「地震発生時の」と明記されているとおり、地震が起きたあとに、その規模を推定するためのシステムです。

B. 南海トラフ地震臨時情報:「予知」を前提にした仕組みが改められた経緯

日本には、かつて「東海地震」を対象にした予知情報の仕組みがありました。気象庁は、その仕組みと現在の情報の違いを、FAQで次のように説明しています。

「東海地震予知情報」は、2~3日以内に想定される東海地震が発生するおそれがある場合に発表され、これに基づいた応急対策を行うことになっていました。しかしながら、現在の科学的知見からは、地震の発生時期等の確度の高い予測はできないのが実情です。

気象庁 FAQ「南海トラフ地震臨時情報について」

日本地震学会のFAQによれば、気象庁は東海地震に限って情報を発表していましたが、「2017年11月1日以降はそれをとりやめました」。この背景を、内閣府の2017年の報告は次のように書いています。

大震法に基づく現行の地震防災応急対策は改める必要がある

内閣府(防災担当)「南海トラフ沿いの地震観測・評価に基づく防災対応のあり方について(報告)」(平成29年9月)

報告は、その理由として、調査部会の検討結果を引いています。「現時点においては、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測する科学的に確立した手法はなく」という整理です。予知ができるという前提が、科学の現状と合わなくなったため、制度のほうが改められました。

一方で、報告が引く2013年の調査部会の整理は、次のように続いています。

現在の科学的知見からは、確度の高い地震の予測は難しい。ただし、ゆっくりすべり等プレート間の固着の変化を示唆する現象が発生している場合、ある程度規模が大きければ検知する技術はある。検知された場合には、不確実ではあるものの地震発生の可能性が相対的に高まっていることは言えるであろう。

同上

気象庁のFAQも、「現在の科学的知見からは、異常な現象の観測時に、地震発生の可能性が相対的に高まっているといった評価は可能と考えられています」と書いています。臨時情報について、気象庁は次のようにも書いています。

情報が発表された場合でも、必ず大規模地震が発生するとは限りませんし、逆に情報の発表がないままに突発的に大規模地震が発生することもあります。

気象庁 FAQ「南海トラフ地震臨時情報について」

内閣府の報告も、「地震はいつ発生するか分からず、前兆なく突発的に大規模地震が発生する場合」などがあることに留意が必要だと書いています。臨時情報は「起きる」と言う情報ではなく、起きる可能性が平常時より相対的に高まっていると評価できるときの情報です。

臨時情報が発表されたときの行動について、気象庁の「南海トラフ地震について」のページは、次のように書いています。

政府や自治体などから呼び掛けられる、「南海トラフ地震臨時情報」のキーワード(巨大地震警戒、巨大地震注意または調査終了など)に応じた防災対応をとることが大切です

気象庁「南海トラフ地震について」

C. 研究段階の技術は、どこまで来ているか

ここからは、運用されている情報ではなく、研究として進められている技術です。論文は要旨(アブストラクト)または掲載ページの紹介文だけを確認しており、本文は読めていません。

ゆっくりすべりの検出と電磁気

日本地震学会のFAQは、前兆現象としてもっとも有望と考えられているのは断層のゆっくりすべり(プレスリップ)に伴う現象だと書いており、「もっとも有望」は学会の言葉です。気象庁の説明資料は、前兆すべりのモデルを、東海地震を直前に予測するうえで「最も合理的な科学的根拠として位置づけている」と書いています。どちらの資料も、大地震の前に検出された事例はまだない(広く認められた事例はない)としています。電磁気を使った短期予測については、学会は専門家の中でも評価が分かれていると書いています。いずれも原文は「地震の前兆」といわれる5つの現象を、気象庁・地震学会・産総研の記載で確かめるに引用しています。

電離層の異常:同じ観測データに、二つの解釈があります

2011年の東北地方太平洋沖地震の前に、電離層に変化があったとする論文があります。

The Japanese dense network of Global Positioning System (GPS) detected clear precursory positive anomaly of ionospheric total electron content (TEC) around the focal region. It started ∼40 minutes before the earthquake and reached nearly ten percent of the background TEC.

当サイトによる訳:日本の高密度なGPS観測網は、震源域周辺で、電離層の全電子数(TEC)に、前兆的で明確な正の異常を検出した。それは地震の約40分前に始まり、背景のTECの10%近くに達した。

Heki (2011), Geophysical Research Letters 38(17)

同じ観測を、別の研究者が別の解釈で読んだ論文もあります。

The results suggest that variation of slant TEC is explained by the depletion of TEC due to tsunami rather than the precursory enhancement.

当サイトによる訳:この結果は、斜め方向の全電子数の変動が、前兆的な増加ではなく、津波による全電子数の減少で説明できることを示唆している。

Kamogawa and Kakinami (2013), Journal of Geophysical Research: Space Physics 118(4)

さらに2014年のコメント論文は、冒頭で研究者の間の状況を、次のように書いています。要旨ではなく、論文の冒頭の記述です。

There is controversy as to whether or not an ionospheric disturbance in the form of an enhancement of the total electron content (TEC) can be observed before M9 class earthquakes by an array of global positioning system (GPS) receivers and is a true “precursor.”

当サイトによる訳:GPS受信機の網によって、電離層の全電子数が増える形の擾乱が、M9クラスの地震の前に観測でき、それが本当の「前兆」であるかどうかについては、論争がある。

Utada and Shimizu (2014), Journal of Geophysical Research: Space Physics 119(7)(コメント論文)

このコメントに対する元の著者(Heki and Enomoto)の応答(Reply)は、コメントの一部に同意し、一部は別の見方を示しています。

We agree with Utada and Shimizu [2014] that ΔD2 and ΔD3 reflect acoustic disturbances in the ionosphere caused by coseismic vertical crustal movements. As for ΔD1 (preseismic part), however, they showed that it gets larger in higher latitudes and concluded that it is not related to the 2011 Tohoku-oki earthquake.

当サイトによる訳:ΔD2とΔD3が、地震時の鉛直方向の地殻変動が電離層に起こした音波の擾乱を反映しているという点では、Utada and Shimizu [2014]に同意する。しかしΔD1(地震前の部分)については、彼らはそれが高緯度ほど大きくなると示し、2011年東北沖地震とは関係がないと結論した。

Heki and Enomoto (2014), Journal of Geophysical Research: Space Physics 119(7)(Reply)

同じ地震の同じ種類のデータに、前兆としての増加と読む論文と、津波による減少と読む論文があり、研究者の間で論争が続いていることが分かります。

人工知能・機械学習:実験室の地震で予測できた、という段階

人工知能(機械学習)を使った研究は、実験室で人工的に起こした断層のずれ(実験室地震)を対象にしたものが中心です。2025年の研究は、メートル規模の実験室地震を対象にしています。要旨は、結果を次のように書いています。

We demonstrate that a trained ML model, using a network representation of the event catalog, can accurately predict the time-to-failure of meter-scale mainshocks, from tens of seconds to milliseconds before the upcoming main quakes.

当サイトによる訳:イベントカタログのネットワーク表現を使って訓練した機械学習モデルが、メートル規模の本震の破壊までの時間を、次の本震の数十秒前から数ミリ秒前にかけて、正確に予測できることを示す。

Norisugi et al. (2025), Nature Communications 16

These findings provide critical insights into fault conditions that may facilitate short-term forecasting of earthquakes in nature.

当サイトによる訳:これらの知見は、自然界の地震の短期予測を促しうる、断層の状態についての重要な知見をもたらす。

同上

ここで示されているのは実験室の地震での予測結果で、自然の地震の予測結果ではありません。要旨は、その知見が自然の地震の短期予測を促しうると述べています。

別の角度から、2021年にNature Communicationsに載った解説記事(同誌の分類は「Comment」)は、導入文で、機械学習で作る新しい地震カタログに着目しています。

Application of unsupervised machine learning to analyze the more complete expression of seismicity in these catalogs may be the fastest route to improving earthquake forecasting.

当サイトによる訳:これらのカタログに含まれる、より完全な地震活動の記録に教師なし機械学習を適用することが、地震の予測を改善する最も早い道かもしれない。

Beroza et al. (2021), Nature Communications 12(解説記事の導入文)

ここで使われている「forecasting」は「予測」で、日本地震学会の言う「予知」(警報につながるほど確度の高い予測)とは別の言葉です。実用の予知システムとして運用されている、という記載は、今回確認した資料には見つかりませんでした。

日本地震学会の、いまの立場

現時点で、地震予知(警報につながるほど確度の高い地震予測)を行うのは非常に困難であると考えています。科学的に検証され、確立された地震予知手法はまだないという立場です。ただし、将来的に地震予知はできないとの意見を表明しているものではありません。

日本地震学会 FAQ 2-14「地震予知に対する地震学会の立場」

技術が届けるものを受け取るために、確かめられること

運用されている技術のなかで、読者が受け取れるのは、A(緊急地震速報)とB(臨時情報)です。

このサイトは自動車の情報を扱うため、運転中の行動を確認しておきます。気象庁は、緊急地震速報を見聞きしたときの行動として、「自動車運転中は」、次のように案内しています。

  • 「あわててスピードを落とさないでください。」
  • 「ハザードランプを点灯し、まわりの車に注意を促してください。」
  • 「急ブレーキはかけず、緩やかに速度をおとしてください。」
  • 「大きな揺れを感じたら、道路の左側に停止してください。」

確認できなかったこと

  • 外国で「予知システム」が運用されているという記述。公的機関の資料で確認できませんでした。USGSは、早期警報と予知を別のものとして説明しています
  • 家庭用の地震検知器が、個人の備えにどれだけ役立つかを示した公的な資料
  • 論文の全文。この記事が読んだのは、要旨(Beroza et al.(2021)は解説記事の導入文)だけです。Utada and Shimizu(2014)は、出版社ページ(Wiley)がbot判定で開けなかったため、冒頭段落はOpenAlexが取得した文を使っています。電離層の論文の内容の優劣は、当サイトでは判断していません
  • 人工知能を使った研究が、自然の地震でどこまで成果を挙げているか。確認した要旨は、実験室の地震を対象にしたものと、地震カタログの解析の見通しを書いたものです

出典

この記事の引用と記述は、すべて次のページの記載によります。確認日は2026年11月9日です。論文はDOIで出版情報にたどり着けます。

アイキャッチ画像: Earthquake Early Warning on Smartphone by RuinDig/Yuki Uchida, CC BY 4.0, via Wikimedia Commons

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