地震の前に異常気象や気圧・気温の変化が起きるという話を、気象庁・日本地震学会の記載と、気象と地震を調べた論文の要旨で確かめました。
この記事は2026年11月9日に全面的に書き直しました。出典のない記述は削除し、公的機関と論文の要旨が公表している文章と数字に置き換えています。
結論:宮古島地方気象台のサイトに掲載された質問と回答は「直接の関連はありません」と書き、確かめられた関係は「地震のあとの雨」でした
1. 気象と地震は、別の現象として扱われています。宮古島地方気象台のサイトに掲載された気象庁の質問と回答(2022年)は、「自然現象が発生する場所やメカニズムが異なり、直接の関連はありません」と書いています。気象業務法も、「気象」と「地象」を別の言葉で定義しています。
2. 研究の世界には、気象と地震を結びつける論文が複数あります。ただし向きが違います。雨や台風が断層に影響するという研究と、地震の前に天気が変わるという研究があり、後者を気象庁や地震本部が予知に採用した記載は、今回確認できませんでした。
3. 公的機関が実際に運用している「気象と地震の関係」は、地震のあとの雨です。揺れの大きかった地域では地盤が緩むため、気象庁は大雨警報などの発表基準を引き下げます。
空の色・雲・動物については、別の記事(「地震の前に空の色が変わる」は確かめられるか|気象庁と地震本部の記載で確認する/「動物は地震を予知する」は本当か|USGS・気象庁・論文の要旨で確かめた)で原文を確かめています。この記事では、気圧・気温・天気の変化に絞ります。前兆と呼ばれる現象を一覧で確かめた記事は「地震の前兆」といわれる5つの現象を、気象庁・地震学会・産総研の記載で確かめるです。季節との関係は、地震に季節の偏りはあるのか|日本の地震を調べた論文と、公的機関の記載で確認で確かめています。
「異常気象」とは、統計上「珍しい天気」のことです
地震の前に「異常気象だった」と振り返る話があります。そこで、気象庁が「異常気象」をどう定義しているかを確認します。
気象庁では、気温や降水量などの異常を判断する場合、原則として「ある場所(地域)・ある時期(週、月、季節)において30年に1回以下で発生する現象」を異常気象としています。
気象庁 よくお寄せいただくご質問「気候・異常気象について」
気象庁の定義は、珍しさの統計的な基準です。地震との関係を前提にした言葉ではありません。気象庁は、一般的な意味としても「過去に経験した現象から大きく外れた現象のことを言います」と書いています。
地震のあとに「あの日は珍しい天気だった」と振り返ることは、誰にでもできます。ただし、日本地震学会のFAQは、そのような振り返りの危うさを、次のように書いています。
地震は毎日無数に発生していますので(FAQ 1-5参照)、(地震とは全く無関係な)何らかの観測データに異常が出た後でも、かならずどこかで地震が発生します。いくつかの偶然が重なるとその観測データと地震との間に何らかの因果関係があり、そのデータに基づく予知があたっているように見えることがあります。
日本地震学会 FAQ 2-6「前兆現象の発生メカニズムの解明は必要か?」補足3
天気や気圧は、毎日観測されています。ですから、「地震の前に天気が変わった」という話は、変わらなかった日の記録がなければ、確かめようがありません。
気象と地震は、法律上も別の分類です
気象庁が行っている業務の根拠となる気象業務法は、第2条で言葉の意味を定めています。
「気象」とは、大気(電離層を除く。)の諸現象をいう。
気象業務法 第2条第1項(e-Gov法令検索)
「地象」とは、地震及び火山現象並びに気象に密接に関連する地面及び地中の諸現象をいう。
気象業務法 第2条第2項(e-Gov法令検索)
気象は大気の現象、地震は地象です。宮古島地方気象台のサイトに掲載された気象庁の質問と回答(2022年)も、同じ区別をしています。
気象は大気の現象であり、地震は「地象」に含まれる地面と地中の現象です。気象も地象も気象庁で扱っていますが、自然現象が発生する場所やメカニズムが異なり、直接の関連はありません。
宮古島地方気象台のサイトに掲載された気象庁の質問と回答(2022年)「気象防災フォーラム質問と回答」Q20への回答
「直接の関連はありません」という回答は、地震と天気が影響し合うことが一切ないという意味ではありません。後半の節で触れるように、気象庁自身が、地震のあとの雨を警戒するしくみを運用しています。ここで書かれているのは、発生する場所もメカニズムも違う、という点です。
地震学の側では、気圧・気温・雨は「観測データを擾乱する地震以外の要因」です
今回読んだ日本地震学会のFAQでは、気圧・気温・雨は、地震の前兆の候補として挙げられているのではなく、観測データに混ざる地震以外の要因として書かれています。井戸水の変化について、次のように説明しています。
井戸水(地下水)は、(1)降雨・気圧・揚水(人工的な地下水使用)の影響を受けますが、(2)地面の微小な伸縮(ひずみ)や地下深部の水圧変化の影響を受ける場合がありますし、(3)火山地域では、マグマ上昇やそれに伴う熱水活動の変化で水温や水質が影響を受けることもあります。
日本地震学会 FAQ 2-7「井戸水の異常と地震や火山噴火の関係」
続けて、「地震や火山噴火前に地下水(あるいは温泉水)が変化したという報告がある場合、(1)の要因に対する吟味が十分なされているかどうかを確認することが重要です」と書いています。
「地震予知情報」の信頼性を点検する物差しを示したFAQ 2-10でも、同じ考え方が出てきます。
観測データを擾乱する地震以外の要因(雨・気温・気圧変化や人為的要因)について吟味がなされている。
日本地震学会 FAQ 2-10「Web・雑誌等による地震予知情報の信頼性」補足
同じFAQは、観測期間についても、「自然現象を連続的に観測すると、地震とは無関係な日変化や季節的な変化があるのが普通なので、それを把握しておく必要があるからである」と書いています。気温や気圧には、もともと日ごと・季節ごとの変化があります。変化があったこと自体は、地震の証拠になりません。
気象と地震を調べた論文:向きの違う三つの研究
研究者たちが気象と地震の関係を実際に調べた論文があります。ここでは、向きの違う三つの要旨を原文のまま確認します。論文の本文は読めていないため、要旨に書かれていることだけを引きます。
① 雨が地震活動を左右する:ドイツの山の例(2013年)
ドイツ南東部のホッホシュタウフェン山で、雨と地震活動の関係を調べた論文です。要旨は次のように書いています。
One of the prominent examples is at Mt. Hochstaufen in SE Germany, where seismicity is known to vary seasonally.
当サイトによる訳:その顕著な例の一つが、ドイツ南東部のホッホシュタウフェン山で、ここでは地震活動が季節的に変動することが知られている。
Hainzl et al. (2013), Journal of Geophysical Research: Solid Earth 118(10)
Our analysis confirms that rainfall is the dominant driving force in this region.
当サイトによる訳:我々の解析は、この地域では降雨が主な駆動力であることを確かめている。
同上
これは「雨が地震活動に影響する」という向きの研究で、一つの地域の、地震活動の変動を説明する話です。「雨のあとに大地震が来る」という予知の話ではありません。
② 台風の低い気圧とゆっくりしたすべり:台湾の例(2015年)
台湾の観測を再検討した論文です。要旨は、先行する2009年の研究を次のように紹介しています。
Liu et al. (2009) proposed that a number of strain transient events, primarily coincident with low-barometric pressure during passages of typhoons, were due to deep-triggered slow slip.
当サイトによる訳:Liu ら(2009)は、主に台風の通過時の低い気圧と同時に起きた複数のひずみの一時的な変化が、深部で引き起こされたゆっくりしたすべり(スロー地震)によるものだと提案した。
Hsu et al. (2015), Journal of Geophysical Research: Solid Earth 120(6)
そのうえで、この論文は、雨量・気圧・潮汐の影響を取り除いて計り直しました。結果は次のように書かれています。
The majority of strain changes attributed to slow earthquakes seem rather to be associated with environmental factors.
当サイトによる訳:スロー地震によるとされたひずみ変化の大半は、むしろ環境要因と関連しているように見える。
同上
However, some events show remaining strain changes after all corrections.
当サイトによる訳:ただし、すべての補正をしても、ひずみの変化が残る事例もある。
同上
補正をしても、ひずみの変化が残る事例については、要旨は次のように書いています。
These events include strain polarity changes during passages of typhoons (a characteristic that is not anticipated from our estimates of the precipitation transfer function) that are more readily explained in terms of tectonic-origin motions, but clearly the triggering argument is now weaker than that presented in Liu et al. (2009).
当サイトによる訳:これらの事例には、台風の通過時のひずみの極性の変化(降雨の伝達関数の推定からは予想されない特徴)が含まれ、それは地殻起源の動きでより説明しやすいが、引き金になったという主張は、Liuら(2009)が示したものより今は明らかに弱い。
同上
気圧と地震の関係を調べた研究は、気圧・雨・潮汐によるひずみ変化を取り除いたら、主張が弱まった、という経過をたどっています。ここで扱われているのも、大地震ではなく、ゆっくりしたすべりです。
③ 地震の前に天気が変わるとする論文:日本周辺の例(2022年)
「地震の前に天気が変わる」という向きの主張を、実際に論文にしたものもあります。日本周辺を調べた論文の要旨は、次のように書いています。
Using the cross-correlation function (CCF) method, it is shown that SWEAT conditions existed within 30 days before six major earthquakes in 2017 in the Japan region.
当サイトによる訳:相互相関関数(CCF)法を用いると、日本地域で2017年に起きた6つの大きな地震それぞれの前30日以内に、SWEAT(激しい気象の危険度を表す指数)の条件が存在したことが示される。
Freund et al. (2022), Sustainability 14(16)
使われたデータについては、要旨は“two Japanese radiosonde stations, Hachijojima and Kagoshima”(日本の二つのラジオゾンデ観測所、八丈島と鹿児島)と書いています。そして、この研究の位置づけを、次のように述べています。
This research was conducted based on some experimental indicators in a very important seismological region to examine the successfulness of the proposed mechanism and the given indicators as the possible proxies of pre-earthquake precursors.
当サイトによる訳:この研究は、提案された仕組みと、地震前の前兆の代理指標になりうる指標が成り立つかどうかを調べるため、非常に重要な地震学的地域で、いくつかの実験的な指標にもとづいて行われた。
同上
この解析は、論文が立てた仮説にもとづいています。要旨は、その仮説を次のように書いています。
The anomalous atmospheric conditions can be understood based on increased air ionization at the ground-to-air interface due to the influx of positive-hole charge carriers that are stress-activated deep in the lithosphere and spread through the rock column.
当サイトによる訳:異常な大気の状態は、岩石中の深部で応力によって活性化され、岩石柱を通って広がる正孔の電荷キャリアが流入することによる、地表と大気の境界での空気のイオン化の増加にもとづいて理解できる。
同上
論文自身が「possible proxies(なりうる代理指標)」と書いていることに注意してください。この要旨が対象にしているのは2017年の6つの地震で、ほかの年や地域で成り立つかは、要旨からは分かりません。また、日本地震学会のFAQ 2-10が確認点に挙げる「地震が発生していないのに異常を示している例」(同じ条件が現れたのに地震が起きなかった期間の件数)は、要旨には書かれていません。気象庁・地震本部が、この論文の内容を予知の手段として採用した記載は、今回確認できませんでした。
| 論文 | 向き | 要旨が書いていること |
|---|---|---|
| ホッホシュタウフェン山(2013年) | 雨 → 地震活動 | “rainfall is the dominant driving force in this region”(この地域では降雨が主な駆動力) |
| 台湾のひずみ観測(2015年) | 台風の低い気圧 → ゆっくりしたすべり? | 補正後は“the triggering argument is now weaker”(引き金になったという主張は今は弱い) |
| 日本周辺の気象指標(2022年) | 地震の前に気象が変化? | 2017年の6つの地震の“within 30 days before”に条件が存在した、と報告(地震が起きなかった期間の件数は要旨に記載なし) |
三つを並べると、「気象が断層に影響する」研究と、「地震の前に気象が変わる」研究は、別の問いであることが分かります。前者は特定の地域の地震活動を説明する話として論文になっており、後者は、要旨を読む限り、対象を限った報告として書かれています(以上の読み合わせは当サイトの整理です)。
気象庁が運用している実際の関係:地震のあとの雨
気象と地震の関係として、公的機関が実際に運用しているものがあります。大きな地震のあと、気象庁は大雨警報・注意報の基準を引き下げます。2024年8月8日の日向灘の地震では、次のように発表されました。
これらの県の揺れの大きかった地域では、地盤が脆弱になっている可能性が高いため、雨による土砂災害の危険性が通常より高まっていると考えられます。
気象庁 報道発表資料(令和6年8月8日)
具体的な運用は、次のとおりです。
- 対象は、揺れの大きかった市町村です。この発表では、宮崎県日南市が「通常基準の7割の暫定基準を設ける市町村」、宮崎市・都城市・串間市・鹿児島県大崎町が「通常基準の8割の暫定基準を設ける市町村」とされました
- 引き下げられたのは、「大雨警報・注意報の発表基準(土壌雨量指数基準)」です。期間は「当分の間」とされています
- 気象庁は、「今後は地震後の降雨と土砂災害の関係を調査し、必要に応じて暫定基準を見直します」としています
同じ質問と回答に、同じ趣旨が書かれています。
なお、大きな地震が発生したところでは地盤が緩み、雨による土砂災害の危険性が通常より高まっていると考えられることから、その地域での大雨警報・注意報、土砂災害警戒情報の発表基準を引き下げて運用します。
宮古島地方気象台のサイトに掲載された気象庁の質問と回答(2022年)「気象防災フォーラム質問と回答」Q20への回答
気象庁は、大雨警報(土砂災害)の危険度を地図で示す「キキクル」についても、「暫定基準が反映されたものとなり」と書いています。キキクルは、気象庁の「キキクル(危険度分布)」のページで見られます。
つまり、天気が地震の前兆になるという話と違って、地震が天気への警戒の仕方を変えるという関係は、公式の運用として存在します。揺れの大きかった地域に住んでいる人、または車で通る人にとって、確かめる価値があるのは、前の話ではなく、こちらです。
代わりに確かめられること
- 地震のあと、揺れの大きかった地域では、雨の警報・注意報が平常より早く出ることを知っておく(上記の暫定基準)
- 備えの基本は、日本地震学会のFAQ 2-20が書く順番(家の揺れへの強化、緊急地震速報への対応、津波からの避難)です。原文は「「地震の前兆」といわれる5つの現象を、気象庁・地震学会・産総研の記載で確かめる」に引用しています
- 緊急地震速報の仕組みと限界、運転中の行動は、「地震予知の技術」と呼ばれるものは何を知らせるのか|速報・観測網・臨時情報・AIを原文で仕分けるで確かめています
確認できなかったこと
- 気象庁・地震本部・日本地震学会が、気圧・気温・天候の変化を地震の前兆として挙げた記載。今回確認した範囲には見つかりませんでした
- 個別の大地震の前に、気圧や気温がどう動いたかを、気象庁の観測データなどの一次資料で調べた結果。この記事では、実際のデータ照合は行っていません
- 論文の全文と、その後の議論。この記事が読んだのは三つの論文の要旨だけです。特に③の論文について、追試や批判を扱った資料は確認していません
- 地震のあとの雨の暫定基準が、最近の地震でどう運用されているかの最新状況。この記事では、2024年8月の事例の原文を例として引用しました。最新の運用は気象庁の報道発表資料で確認してください
出典
この記事の引用と記述は、すべて次のページの記載によります。確認日は2026年11月9日です。論文はDOI(論文の恒久的な識別子)で出版情報にたどり着けます。
- 気象庁 よくお寄せいただくご質問「気候・異常気象について」
- 気象業務法(昭和27年法律第165号)第2条(e-Gov法令検索)
- 宮古島地方気象台のサイトに掲載された気象庁の質問と回答(2022年)「気象防災フォーラム質問と回答(事前質問)」
- 気象庁 報道発表(令和6年8月8日)日向灘の地震に伴う大雨警報・注意報発表基準の暫定的な運用について
- 日本地震学会 FAQ 2-6 前兆現象の発生メカニズムの解明は必要か?
- 日本地震学会 FAQ 2-7 井戸水の異常と地震や火山噴火の関係
- 日本地震学会 FAQ 2-10 Web・雑誌等による地震予知情報の信頼性
- Hainzl et al. (2013) Testing atmospheric and tidal earthquake triggering at Mt. Hochstaufen, Germany. Journal of Geophysical Research: Solid Earth 118(10)
- Hsu et al. (2015) Revisiting borehole strain, typhoons, and slow earthquakes using quantitative estimates of precipitation-induced strain changes. Journal of Geophysical Research: Solid Earth 120(6)
- Freund et al. (2022) Atmospheric Storm Anomalies Prior to Major Earthquakes in the Japan Region. Sustainability 14(16)
アイキャッチ画像: Earthquake Early Warning on Smartphone by RuinDig/Yuki Uchida, CC BY 4.0, via Wikimedia Commons


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