「地震は予測できるのか」への答えは、何を予測と呼ぶかで変わります。気象庁と地震調査研究推進本部の記載から、予知・長期評価・余震発生確率・緊急地震速報の違いを整理しました。
結論を先に書くと、気象庁は「日時と場所を特定した地震を予知する情報」はデマと考えられると書き、地震調査研究推進本部(地震本部)は地震予知は困難だと書いています。一方で、「確率」「これから揺れる」「相対的に高まっている」という形でなら、公的に発表される情報があります。この記事では、それぞれが何を言い、何を言わないのかを原文で確かめます。
この記事は2026年11月9日に全面的に書き直しました。出典のない記述は削除し、気象庁・地震本部が公表している文章と数字に置き換えています。
「予測」と呼ばれるものは4つあり、言えることが違います
同じ「予測」でも、公的機関の文章では別々のものとして扱われています。下の表は、それぞれの定義を原文から拾ったものです。
| 種類 | 何を言うものか(原文) | 出ているところ |
|---|---|---|
| 地震予知 | 「いつ、どこで、どれくらいの規模の地震が起こるのかを、地震の発生前に科学的根拠に基づき予測すること」(地震本部)。現在の科学技術では一般的に困難とされています | 気象庁・地震本部とも「困難」と記載しています |
| 長期評価 | 「地震の規模(マグニチュード)、一定期間内に地震の発生する確率などを長期的な観点で評価しており、これを長期評価と呼んでいます」(地震本部) | 地震本部の「長期評価」のページ。読み方は確率の記事で解説 |
| 余震発生確率 | 大地震の後に、「大きな余震が一定の期間内にどれくらいの確率で発生するか(発生しやすいか)ということは統計的に予測できるようになってきました」(気象庁) | 最大震度5弱以上を観測した場合などに、気象庁が報道発表資料で解説 |
| 緊急地震速報 | 「緊急地震速報は、地震が発生してから、その揺れを検知し、解析して発表する情報です」(気象庁) | 地震発生の直後(発生前ではありません) |
この表で大事なのは、「発生前に、時・場所・大きさをそろえて言う」のは1行目の地震予知だけという点です。残りの3つは、確率で言うもの、起きた後の見通しを言うもの、起きた直後に知らせるものと、役割がそれぞれ違います。
「予知」は、時・場所・大きさの3つをそろえて言うこと
気象庁のよくある質問「地震予知について」は、予知とは何かを次のように書いています。
地震を予知するということは、地震の起こる時、場所、大きさの三つの要素を精度よく限定して予測することです。
— 気象庁 よくお寄せいただくご質問「地震予知について」
同じページは、一見「当たった」と言えそうな予測を、そうでないものとして切り分けています。
例えば「(時)一年以内に、(場所)日本の内陸部で、(大きさ)マグニチュード5の地震が起こる」というようなあいまいな予測や、毎日起きているマグニチュード4程度以下の小さな地震を予測するような場合はたいてい当たりますが、それに情報としての価値はあまりないと考えます。
— 気象庁 よくお寄せいただくご質問「地震予知について」
少なくとも「(時)一週間以内に、(場所)東京直下で、(大きさ)マグニチュード6~7の地震が発生する」というように限定されている必要がありますが、現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しいと考えられています。
— 気象庁 よくお寄せいただくご質問「地震予知について」
つまり、「近いうちに大きな地震が来る」のような言い方は、当たったとしても、気象庁の原文では「情報としての価値はあまりない」とされています。地震本部も、同じ方向の結論を書いています。
現在の科学技術では、大きな地震に限ったとしても、一般的には地震予知は困難だと考えられています。
— 地震調査研究推進本部 よくある質問「地震予知は可能ですか?」
気象庁は、日時と場所を指定した情報について、さらに明確に書いています。ここは言い回しをやわらげず、原文どおりを引きます。
以上により、一般に、日時と場所を特定した地震を予知する情報はデマと考えられます。
— 気象庁 よくお寄せいただくご質問「地震予知について」
「30年以内に○○%」は、予知ではなく「長期評価」
「今後30年以内に○○%」という数字は、地震本部の長期評価によるものです。定義は先の表のとおりですが、評価の取り扱いについて、地震本部は次の2点を明記しています。
- 前提。長期評価は、「同じ場所で同じような地震がほぼ一定の間隔で繰り返す」という仮定のもとに作られています
- 限界。地震本部は同じページで、「現在の地震学では、地震の規模やその発生日時を正確に予測することはできません。」と書いています
発生日を当てるものではなく、確率は次のものだと説明されています。
「今後ある一定期間内に地震が発生する可能性」を確率で表現したものです。
— 地震調査研究推進本部「長期評価結果一覧」(長期評価における地震発生確率値について)
数字をどう読むか、数字が小さいときに何を意味するかは、確率の記事で最新の数字とあわせて確かめています。
大地震の後だけ、確率を計算できる理由
気象庁は、ここでも「確定した予測」と「確率」を区別しています。
現在の科学では、「震度5弱以上の揺れとなる余震が3日以内に確実に発生する」といったことや、「3日以内には絶対に発生しない」などのように、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測することはできません。
— 気象庁 大地震後の地震活動(余震等)について
それでも確率を計算できるのは、余震活動には次の2つの共通の性質があるからだと、気象庁は説明しています。
- 「余震の数は本震直後に多く、時間とともに少なくなっていく」。一般的には「地震発生から1日以内に最も多くの余震が発生し、2日目にはその約2分の1、3日目には約3分の1になると言われています」
- 「規模が大きい地震の数は少なく、規模が小さい地震の数は多い(マグニチュードが1大きくなると、発生数はおよそ10分の1程度に減る)」
この2つは、地震の前の異常ではなく、地震が起こった後に観測されるデータの性質です。予知ができるかどうかという問いにとっては、ここが分かれ目です。規則性が確かめられている範囲だけが、確率として言えます。また気象庁は、大きな地震の後に別の大きな地震が起きるかについても、次のように書いています。
ただし、現在の科学では、大きな地震の後に、その付近や周辺で再び大きな地震が起きるかを確度高く予測することはできませんので、その発生日時や規模を予測することも出来ません。
— 気象庁 大地震後の地震活動(余震等)について よくある質問
緊急地震速報は「予測」ではなく、起きた地震の速報です
「地震を予測している」と誤解されやすいのが緊急地震速報ですが、気象庁の説明は逆です。先の表で定義を引いたページは、速報の限界を次のように書いています。
一般に、緊急地震速報を発表してから強い揺れが到達するまでの時間は、数秒から長くても数十秒程度と極めて短く、場合によっては緊急地震速報が強い揺れの到達に間に合わないことがあります。
— 気象庁 緊急地震速報の特性や限界、利用上の注意
仕組みは、地震波の速度の差を使うものです。気象庁は、地震波を次のように説明しています。
速いスピード(秒速約7km)で伝わる「P波」とそれよりもスピードは遅い(秒速約4km)が揺れは強い「S波」
— 気象庁 緊急地震速報のしくみ
先に届くP波を震源の近くで検知し、あとから届く強い揺れ(S波)が来る前に知らせるのが緊急地震速報です。ただし限界もあり、気象庁は次の2点を具体的に書いています。
- 「解析や伝達に一定の時間(数秒程度)がかかるため、内陸の浅い場所で地震が発生した場合などにおいて、震源に近い場所への緊急地震速報の提供が強い揺れの到達に原理的に間に合いません」
- 「予想震度や予想長周期地震動階級は±1階級程度の誤差を伴うなど、精度が十分でない場合があります」
つまり緊急地震速報は、「来週の地震」を告げるものではありません。すでに起きた地震の揺れが届く前に、数秒から数十秒の猶予をつくるものです。
南海トラフと日本海溝・千島海溝では「相対的に高まっている」と言える場合があります
気象庁の「南海トラフ地震の予測可能性の現状」のページは、政府の調査部会が2017年8月に公表した報告を、次の3点に要約しています。
- 「地震の規模や発生時期の予測は不確実性を伴う。」
- 「現時点において、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測する科学的に確立した手法はない。」
- 「南海トラフ地震の想定震源域であるプレート境界の固着状態の変化を示唆する現象を検知すれば、定性的には地震発生の可能性が高まっていることは言える。」
3点目が、南海トラフに関連する情報が発表される理由です。なお、気象庁の「地震について」のページは、日本海溝・千島海溝沿いで規模の大きな地震が発生した場合にも、大規模な地震が発生する可能性が平常時と比べて相対的に高まっていると考えられる場合があるとし、「北海道・三陸沖後発地震注意情報」でお知らせするとしています。気象庁は「令和元年5月より、南海トラフ地震に関連する情報を「南海トラフ地震臨時情報」と「南海トラフ地震関連解説情報」として発表しています」。ただし、これをもって「発生が予知できる」とはしていません。同じ気象庁の別のページは、臨時情報が出ない場合を次のように注意しています。
南海トラフ沿いで異常な現象が観測されず、 南海トラフ地震発生の可能性の相対的な高まりについてお知らせする「南海トラフ地震臨時情報」の発表がないまま、突発的に南海トラフ地震が発生することもあります。
— 気象庁 南海トラフ地震について
「高まっている」と言えるのは、固着状態の変化を示唆する現象などを検知したときの話で、検知されないときも「何も起きない」とは言えません。この非対称を知っておくと、「臨時情報が出ていないから大丈夫」という誤解を避けられます。
「予測」を待たずにできること
気象庁は、緊急地震速報が間に合わない場合や、寝ていてとっさに動けない場合を踏まえて、事前の備えを求めています。緊急地震速報のページにある「日頃からの備えの例」は次の4点です。
- 「住宅、建造物の耐震化」
- 「家具などの転倒・移動防止」
- 「備品の落下防止」
- 「ガラスなどの飛散防止」
大地震の後に「○月○日にもう一度来る」といった話を見聞きした場合について、気象庁は次の対応を例示しています。
- 「家具の固定や家屋の耐震性を点検する」
- 「非常食、水、防災用品等の蓄えを確認する」
- 「家族と避難場所や安否確認方法について話し合う」
- 「小さな子どもやお年寄りなどの避難方法を考え、必要に応じてあらかじめ避難しておく」
いずれも、「いつ来るか分からない」ことを前提にした備えです。予測が当たるかどうかに関係なく、今日から始められます。
この記事で書かなかったこと
- 予測技術の現状と、海外の取り組み。気象庁・地震本部の記載で確かめられる範囲に絞りました。技術の現状は予測技術を扱った記事をご覧ください
- 「前兆」と呼ばれる現象の個別の評価。この記事では扱いません。前兆とされるものについては前兆を扱った記事で、公的機関の記載を一つずつ確かめています
- 予知の可否をめぐる研究者同士の議論の全体。気象庁と地震本部の公表文を引いただけで、学術界での議論を網羅したわけではありません
関連する記事
- 地震発生確率の記事:長期評価の数字の読み方と最新の値
- 季節と地震の記事:季節に偏りがあるかを調べた研究
- 地震と時間帯の記事:時間帯ごとの発生数と被害想定
- 動物と地震の記事:「前震」を後からしか判断できない理由
出典
この記事の引用と記述は、すべて次のページの記載によります。確認日は2026年11月9日です。
- 気象庁 よくお寄せいただくご質問 — 地震予知について
- 地震調査研究推進本部 よくある質問
- 地震調査研究推進本部 長期評価結果一覧(長期評価における地震発生確率値について)
- 気象庁 大地震後の地震活動(余震等)について — 気象庁が発表する大地震後の地震活動の見通し
- 気象庁 大地震後の地震活動(余震等)について — よくある質問
- 気象庁 緊急地震速報の特性や限界、利用上の注意
- 気象庁 緊急地震速報のしくみ
- 気象庁 南海トラフ地震の予測可能性の現状と「南海トラフ地震に関連する情報」の運用開始に至る経緯
- 気象庁 南海トラフ地震について
アイキャッチ画像: Seismograph by J.J. Shaw, CC BY 4.0, via Wikimedia Commons


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