地震は夜に多いのか|時間帯ごとの発生数を調べた研究と、時間帯で変わる被害の想定

地震が起きやすい時間帯があるのかを、日本付近の地震を時刻別に数えた学会発表と、内閣府の被害想定で確認しました。学会発表では、夜と昼の発生数の差は約3.5%で、被害の出方は時間帯で大きく変わります。

先に結論を書くと、①気象庁と地震本部のよくある質問に、時間帯別の項目は見つかりませんでした。②日本付近のマグニチュード4以上の地震を時刻別に数えた学会発表が1件あり、夜(18〜6時)の方が昼(6〜18時)より約3.5%多いと報告しています。③一方、中央防災会議の首都直下地震の被害想定では、同じ地震でも、起きる時間帯で死者数の想定が、風速8m/sの場合、約5,000人から約18,000人まで変わります。時間帯で大きく変わるのは、地震の起こりやすさより、被害の出方のほうです。

この記事は2026年11月9日に全面的に書き直しました。出典のない記述は削除し、公的機関と学会発表が公表している文章と数字に置き換えています。

気象庁と地震本部のFAQに、時間帯別の項目はありません

2026年11月9日に、気象庁の「よくお寄せいただくご質問 地震について」と、地震調査研究推進本部(地震本部)の「よくある質問」のページ全体で、「時間帯」「夜」「昼」の語を検索しました。どちらのページにも、時間帯別の地震の起こりやすさを示す項目や数字は見つかりませんでした。

日常的な地震の回数については、気象庁の「地震予知について」のページに、次のように書かれています。

日本における震度1以上を観測した地震(以下、有感地震)数は、概ね年間2,000回程度あり、平均すれば日本で一日あたり5回程度の有感地震が発生していることとなります。

— 気象庁 よくお寄せいただくご質問「地震予知について」

起こる時刻についても、気象庁は大きな余震の具体的な日時を予測できないことを、次のように書いています。

しかし、現在の科学では、大きな余震(地震)が発生する具体的な日時や場所を予測することは出来ません。

— 気象庁 大地震後の地震活動(余震等)について よくある質問

日本付近のM4以上の地震を時刻別に数えた、学会発表があります

公的機関のFAQにはなくても、時刻別の発生数を数えた研究はあります。日本地球惑星科学連合の2006年大会で発表されたポスター「日本付近における地震の日周期の統計分析」(市橋正生、原子力機構)です。著者は序文で、従来は、地震は1日のうちどの時間帯にも同じ割合で起こっていると考えられていた(宇津、1999)と書いています。一方で、有感地震には1日周期を認めた報告がいくつかあり、ほとんどの例で夜間に多いとも書いています。

この発表の手順と結果は、次のとおりです。

  • 対象:日本とその付近の海域(北緯27度から46度の間、東側は東経151度まで)で、1923年から2005年6月までに発生したマグニチュード4以上の地震。気象庁の震源カタログ等から集計
  • 判定の方法:0時台から23時台までの発生数を時刻別に数え、1日を二等分した半日ごとで差が最大になる時間について、二項分布を仮定して統計的な有意性を判定
区分 夜(18〜6時) 昼(6〜18時)
M4以上 全体 19,786個 19,110個
M5以上 4,306個 4,204個
M6以上 600個 573個
M7以上 54個 49個

M4以上の全体では、夜の方が昼より676個多く、割合にして約3.5%です(筆者の計算)。著者は、時間・場所・深さ・マグニチュードによらず同様の結果が出ていることから、日本付近のM4以上の地震は夜の時間帯の方が多く、日周期が存在することが考えられると結論しています。10年ごとに区切ると、夜の方が多かったのは9期間中7期間、20年ごとでは5期間のすべてだったと書かれています。

この発表を読むときに、次の点には注意が必要です。

  • 差は大きくありません。夜と昼で約3.5%の差で、「夜に集中して起きる」という内容ではありません
  • 学会のポスター発表です。査読を経た論文かどうかは、確認できませんでした
  • 区切りは、差が最大になる時間について判定する手順です。発表の手順の記述から読む限り、「18〜6時」という区切りは、先に決めたものではなく、データから選ばれたものと読めます(筆者の読みです)
  • 対象は2005年6月までです。それ以降のデータで同じ結果になるかは、確認できていません

そもそも、時刻による偏りが仮にあっても、ここで確かめられるのは過去の数え方の話です。「今夜に地震が起きる」ことを言えるものではありません。

時間帯で大きく変わるのは、被害の出方です

時間帯の違いが実際に数字で示されているのは、被害想定のほうです。中央防災会議の首都直下地震対策検討ワーキンググループは、2025年12月19日に、都心南部直下地震の被害想定を公表しました。想定のシーン設定について、次のように書かれています。

  • 冬・深夜:「多くが自宅で就寝中に被災するため、家屋倒壊による死者が発生する危険性が高く、また津波からの避難が遅れることにもなる。」また「オフィスや繁華街の滞留者や、鉄道・道路利用者が少ない。」
  • 夏・昼:「オフィス、繁華街等に多数の滞留者が集中しており、自宅外で被災する場合が多い。」また「木造建物内滞留人口は、1日の中で少ない時間帯であり、老朽木造住宅の倒壊による死者数はシーン①と比較して少ない。」
  • 冬・夕:「住宅、飲食店などで火気使用が最も多い時間帯で、出火件数が最も多くなる。」また「鉄道、道路もほぼ帰宅ラッシュ時に近い状況でもあり、交通被害による人的被害や交通機能支障による影響が大きい。」

3つのシーンの想定結果(風速8m/s)は、次のとおりです。

項目 冬・深夜 夏・昼 冬・夕
全壊及び焼失棟数 約185,000棟 約157,000棟 約402,000棟
建物倒壊等による死者 約7,300人 約4,200人 約5,300人
地震火災による死者 約3,700人 約600人 約12,000人
死者数合計 約11,000人 約5,000人 約18,000人

表の見方は次のとおりです。建物倒壊による死者が最も多いのは、就寝中の冬・深夜で、火災による死者が最も多いのは、火気の使用が多い冬・夕です。資料の注によると、[ ]の数字は、地震火災による死者数から本所区被服廠跡の事例を除いて推計したもので、風速8m/sの冬・夕では、火災による死者が約12,000人から約6,500人に、合計が約18,000人から約12,000人になります。出典の資料は、前回の想定時から、冬・夕・風速8m/sの場合の地震火災による死者数が約4,000人(約25%)減少したとしています。出火率の減少や感震ブレーカー等の普及によるもの、と説明されています。

ただし、この表は「その時刻に起きたら」という仮定のものです。その時刻に地震が起きやすいという意味ではありません。また、都心南部直下地震を想定した数字であり、ほかの地域・ほかの地震には、そのまま当てはまりません。

時間帯にかかわらず、公的資料が挙げている行動

同じ資料は、被害想定のまとめとして、国民一人一人に次の3つの取り組みを求めています。

  • 「強い揺れや弱くても長い揺れがあったら迅速かつ主体的に避難する」
  • 「強い揺れに備えて建物の耐震診断・耐震補強を行うとともに、家具等の固定を進める」
  • 「感震ブレーカー等を設置するとともに、初期消火に全力をあげる」

先の表と照らすと、2つ目は就寝中の倒壊に、3つ目は夕方の火災に、それぞれ対応すると読めます(筆者の整理です)。どの時間帯に起きるかは分からないため、時間帯を選ばずに備える必要があります。

夜間の備えについては、気象庁が緊急地震速報のページで次のように書いています。

また、就寝中に緊急地震速報を聞いた場合など、とっさの安全確保行動がとれない可能性もあります。

— 気象庁 緊急地震速報の特性や限界、利用上の注意

確認できなかったこと

  • 気象庁・地震本部が、時間帯別の発生数を示したページ。FAQのほか、確認した範囲では見つかりませんでした
  • 学会ポスターの査読の有無と、その後の論文や追試。確認できませんでした。2005年6月以降のデータで同じ結果が出るかも、確認していません
  • 南海トラフ巨大地震など、ほかの地震の時間帯別の被害想定。この記事では、首都直下地震(都心南部直下地震)の想定だけを確認しました
  • 過去の大地震が起きた時刻の一覧。旧版にあった事例は、出典を確認できなかったため載せていません

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出典

この記事の引用と記述は、次のページの記載によります。確認日は2026年11月9日です。

アイキャッチ画像: Seismograph recording.jpg by Edward Tse, CC BY 4.0, via Wikimedia Commons

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